タグ：with/after コロナ のセミナー一覧
2月16日(火) 10:50-11:30
今後の訪日インバウンド復活に向けたシナリオと展望
PATA（太平洋アジア観光協会)
日本支部会長/
JTBグローバルマーケティング&トラベル
代表取締役社長
黒澤 信也
コロナの前の訪日インバウンドの傾向と意義、コロナ後の訪日インバウンドおよび国際的なツーリズム産業への影響、海外エージェントおよび国内受入事業者への意識調査に基づく今後の訪日インバウンド復活へのシナリオとニューノーマル時代における訪日インバウンドの展望
2月16日(火) 12:10-12:50
コロナ時代の変化対応戦略
～今取り組むべき7つのこと～
日本インバウンド連合会（JIF）
理事長
中村 好明
コロナ禍のなか、2020年のインバウンド市場は、大きな後退を余儀なくされました。この2021年は延期された五輪開催も控えています。このwithコロナ時代に、アフターコロナに向けてわれわれ観光事業者はどういう準備をするべきか。そのために取り組むべきことを7つの項目に分けて提案します。
2月16日(火) 13:30-14:10
withコロナ時代の体験コンテンツプレミアム化
～SDGs対応とファンづくり～
（対談）
地域ブランディング研究所
代表取締役
吉田 博詞
加藤水産
代表取締役
加藤 敏明
2月17日(水) 16:10-16:50
～ネット通販による新しい商流開拓とともに～
アフターコロナを見据えたインバウンド対応戦略
NTTデータCCS
ビジネスソリューション事業本部
コンシューマシステム事業部 営業部
山口 瑛里子
2月18日(木) 10:50-11:30
with-コロナ時代の訪日プロモーション戦略
日本政府観光局（JNTO）
理事
金子 正志
新型コロナによる国境を跨ぐ移動の制約は、観光分野にも大きな被害を及ぼしています。しかし、観光客の往来が再開する日は必ず到来します。New normalへの環境の変化を踏まえつつ、①with-コロナ時代の訪日プロモーションのあり方、②今できること/やっておくべきこと、そして③2030年の数値目標達成に向けた取り組み等について、海外市場の最新動向を交えながらご説明いたします。
2月18日(木) 12:10-12:50
With/Postコロナを見据えた訪日メディアの成長戦略
～アクセス数80％減少からの再出発～
D2C X
取締役
中西 恭大
業界最大級の訪日観光メディア「tsunagu Japan」を運営するD2C X社が、アクセス数80%減少の状況から取り組み始めた “情報発信” “With/Postコロナを見据えた施策” “新規事業” などをご紹介いたします。インバウンドに携わる方々にとってWith/Postコロナ時代を生き抜くためのヒントとなりうる情報を共有し、インバウンド産業の発展に少しでも寄与できる場になることを目指します。
2月18日(木) 13:30-14:10
JIF特別シンポジウム（前編）
Withコロナの今こそ、アフターコロナに備える好機（その1）
～食のダイバーシティ～
パネリスト
八芳園 専務取締役
井上 義則
フードダイバーシティ
代表取締役社長
守護 彰浩
菜道 シェフ
楠本 勝三
ファシリテーター
日本インバウンド連合会（JIF）理事長
中村 好明
2月18日(木) 14:50-15:30
JIF特別シンポジウム（後編）
Withコロナの今こそ、アフターコロナに備える好機（その2）
～中小企業の生き残り戦略と外国人専門人材の登用～
パネリスト
中小企業庁経営支援部長
村上 敬亮
メイ・ウシヤマ学園理事長・ハリウッド大学院大学学長
山中 祥弘
ファシリテーター
日本インバウンド連合会（JIF）理事長
中村 好明
2月19日(金) 12:10-12:50
覆面調査で見える「また来たい・人に勧めたい観光地域、施設」の在り方
MS ＆ Consulting
常務取締役
渋谷 行秀
コロナ禍において、生活者がサービスに求めるものは変化しています。国内最大手で一般消費者によるミステリーショッピングリサーチ(覆面調査)を手掛ける会社が今の調査結果から見える今、選ばれる観光地域・施設の差別化ポイントを発表します。観光における感染症対策に対する安心感は再来店にどのような影響を及ぼしているのか?国内各地域の魅力はどう感じているのか?ニューノーマルな時代における観光業のとるべき対策を提案
2月19日(金) 13:30-14:10
コロナ禍におけるデジタルマーケティング最新事例
～情報発信で今やるべきこととは～
東京クリエイティブ
代表取締役
中川 智博
お客様から必ず聞かれるのが「コロナ禍でも今、インバウンド向けの情報発信をやるべきでしょうか?」という質問です。その答えを事例を交えてセミナー解説いたします!海外に向けた情報発信を考えている企業、官公庁、自治体の方々のお悩みを解決いたします。